障がいのある薬剤師の転職｜配慮の受け方と職場選びを現役が解説

「持病や障がいがあるけれど、薬剤師として無理なく働き続けたい」「転職先に体調のことを伝えて、配慮してもらえるのだろうか」。そんな不安を抱えながら、次の職場を探している方は少なくありません。

最初にお伝えしたいのは、職場に配慮を求めるのは、わがままではなく法律に裏づけられた権利だということです。障害者雇用促進法により、事業主には合理的配慮を提供する義務があります。

そして、環境は動いています。2026年7月から民間企業の法定雇用率が2.7%へ引き上げられ、雇用義務の対象も常用雇用労働者37.5人以上に広がりました。この記事では、合理的配慮という考え方、開示するかどうかの選び方、雇用枠の違い、職場で受けられる配慮の例、面接での伝え方、そして相談できる窓口を整理します。法律や統計の根拠は公的情報にリンクしているので、気になる部分はご自身でも確かめられます。

配慮を求めるのは「権利」です

まず知っておいてほしいのは、障がいや持病のある方が職場に配慮を求めることは、決してわがままではなく、法律に裏づけられた正当な権利だということです。障がいのことを伝えて働くのをためらってしまう方は多いのですが、その前提を知っておくだけで、転職活動の心持ちはずいぶん変わります。

「合理的配慮」という考え方

職場での配慮は、法律では「合理的配慮」と呼ばれます。障害者雇用促進法では、事業主は募集・採用や日々の業務において、過重な負担にならない範囲で、障がいのある人に合理的配慮を提供することが義務づけられています。つまり企業には、働くうえでの支障を取り除くために、できる範囲で環境を整える責任があるのです（厚生労働省「事業主の方へ」（障害者雇用のルール））。

大切なのは、どんな配慮をするかは、本人と事業主がよく話し合って決めるという点です。同じ障がい名でも、必要な配慮は一人ひとり大きく異なります。だからこそ、本人から「こういう場面で困る」「こうしてもらえると働きやすい」と伝えることが出発点になります。配慮は、待っていて自動的に用意されるものではなく、対話を通じて形になっていくものだと考えておくとよいでしょう。

差別の禁止という守り

同じ法律では、募集や採用、賃金、配置、昇進などの場面で、障がいを理由に不当に差別することも禁止されています。障がいがあるという理由だけで採用を断ったり、待遇に差をつけたりすることは認められていません。

解雇についても同様です。必要な配慮を検討しないまま「障がいがあるから働けない」と判断して解雇することは、差別的な取扱いにあたる可能性があります。もちろん、業務内容と体調がどうしても合わず、配置転換などを尽くしたうえで判断されるケースはあり、最終的な適法性の判断は個別の事情によります。それでも、「障がいがあるから即解雇」という扱いを法律は想定していないということは、知っておいてよい安心材料です。

障がいを「伝える／伝えない」3つの働き方

転職活動でまず考えたいのが、障がいのことを職場に伝えるかどうかです。伝えて働くことを「オープン就労」、伝えずに働くことを「クローズ就労」と呼びます。

オープン就労（障がいを開示する）

障がいを職場に開示して働く方法です。周囲の理解を得やすく、通院日の確保や勤務時間の調整といった配慮を受けやすいのが大きな利点です。伝えたくないことまで、すべて話す必要はありません。困りごとや必要な配慮に絞って伝えれば大丈夫です。

独立行政法人・障害者職業総合センターの調査研究（調査研究報告書No.137、2017年）では、就職後1年時点の定着率が障害者求人で70.4%、一般求人で障がいを開示した場合は49.9%、非開示の場合は30.8%という結果が示されており、開示して働くほうが定着しやすい傾向がうかがえます（障害者職業総合センター「調査研究報告書No.137 障害者の就業状況等に関する調査研究」）。一方で、開示を前提とした求人は数が限られることもあります。

クローズ就労（障がいを伏せる）

障がいを開示せずに、一般の求人で働く方法です。応募できる求人の幅が広く、選択肢が多いのが利点です。ただし、職場は事情を知らないため、通院や体調への配慮は受けにくくなります。体調が安定していて、業務に支障が出にくい方に向いた選び方といえます。障がいを伝える義務があるわけではないので、問題なく働けるなら、この選び方自体に何ら不都合はありません。

セミオープンという中間の選び方

障がい名まではっきり伝えなくても、「長時間の連続勤務が苦手」「決まった時間に休憩がほしい」など、働き方の傾向や苦手なことだけを伝える方法もあります。せめて直属の上司だけでも事情を知っていれば、業務の振り分けや声かけが変わりやすくなります。全部を開示するのは抵抗があるという方の、現実的な選択肢のひとつです。

一般雇用枠と障害者雇用枠の違い

障がいを開示して働く場合、応募先には「一般雇用枠」と「障害者雇用枠」の2つがあります。それぞれの特徴を整理しました。

2026年7月から、企業側の事情が変わりました

障害者雇用枠が成り立つ背景には、事業主に一定割合以上の障がいのある方の雇用を義務づける法定雇用率という仕組みがあります。ここが直近で大きく動きました。

出典：厚生労働省「事業主の方へ」（障害者雇用率制度）。法定雇用障害者数は労働者数に雇用率を乗じて算出し、1人未満の端数は切り捨てられます。

求職者の立場から見ると、これは「採用したい企業が増える」ということです。とくに37.5人から40人規模の職場は、今回はじめて雇用義務の対象になりました。中規模の薬局チェーンや病院などが、これから体制を整えていく段階にあると考えられます。

薬剤師という資格職の場合、専門性を活かした働き方を望む方が多いため、まずは一般雇用枠で理解のある職場を探しつつ、配慮の必要性が高ければ障害者雇用枠も視野に入れる、という順で検討する方もいます。どちらが正解ということはなく、いまの自分の体調と希望に合うほうを選ぶのが基本です。

薬剤師の職場で受けられる配慮の例

実際に薬剤師の職場では、どんな配慮が考えられるのでしょうか。あくまで一例ですが、勤務時間や業務内容の調整を中心に、さまざまな工夫が可能です。

薬剤師の仕事は、正確さが求められる調剤や、患者さんとの対人業務、シフト勤務など、負荷のかかりやすい要素があります。だからこそ、どの場面が自分にとって負担になりやすいかを整理しておくと、面接や入社後の話し合いで具体的に相談しやすくなります。

面接や入職前に、配慮をどう伝えるか

伝え方に悩む方はとても多いところです。押さえておきたいのは、合理的配慮は本人と事業主の話し合いで決まるということ。つまり、伝え方そのものが結果を左右します。

配慮の内容が固まったら、口約束で終わらせず、書面やメールなど記録の残る形にしておくことをおすすめします。担当者が異動しても引き継がれやすくなりますし、雇用契約書や労働条件通知書に反映してもらえるなら、なお安心です。

なお、入職してから状況が変わることもあります。合理的配慮は一度決めたら終わりではなく、必要に応じて見直しを申し出てよいものです。定期面談などの機会に、率直に相談してみてください。

配慮を得やすい職場を見つけるには

一人で求人を探して、体調のことをどう伝えるか悩むのは大変です。障がいや持病のことを踏まえた転職は、専門の窓口や支援機関を上手に頼るのが近道です。

とくに薬剤師の資格を活かして働きたい場合は、薬剤師専門の窓口に、あらかじめ体調面の希望を伝えておく方法があります。担当者が職場の雰囲気や勤務条件を事前に把握してくれるので、面接で毎回ゼロから説明する負担が減り、理解のある職場に絞って紹介してもらいやすくなります。

職場選びで見ておきたいのは、制度の有無だけでなく、実際に配慮が運用されているかどうかです。面接や見学の場で、勤務時間の柔軟さや相談体制について具体的に質問してみると、その職場の姿勢が見えてきます。転職活動全体の進め方は、次の記事にまとめています。

よくある質問

まとめ

障がいや持病があっても、薬剤師として自分らしく働き続ける道はあります。最後に、この記事の要点を振り返ります。

無理を重ねて体調を崩してしまう前に、必要な配慮を整理して、それを受け止めてくれる職場を探す。その一歩を踏み出すことが、長く働き続けるための一番の近道です。焦らず、自分のペースで、あなたに合った職場を見つけていってください。

※本記事の情報は2026年9月時点のものです。法定雇用率は2026年7月1日から2.7%、雇用義務の対象は常用雇用労働者37.5人以上です。除外率は2025年4月に一律10ポイント引き下げられています。制度の詳細や最新の状況は、厚生労働省・お住まいの自治体・ハローワークなどの公的機関の情報もあわせてご確認ください。個別の事案が差別にあたるかどうかの判断は事情によって異なるため、都道府県労働局などにご相談ください。健康状態に関する判断は、主治医など専門家にご相談ください。