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くらげ｜現役薬剤師。急性期病院・一般病院・調剤薬局で管理薬剤師を経験し、現在も調剤薬局に勤務しながら転職情報を発信しています。
薬剤師の転職で評価されるポイントは、年代やライフステージによって大きく変わります。20代は伸びしろ、30代は即戦力、40代・50代はマネジメントや調整力、子育て期は働き方の柔軟性。求められるものが違えば、選ぶべき職場も転職活動の進め方も変わります。
このページは、自分の年代・状況に合った記事にすぐたどり着くための入口です。まず厚生労働省の公的統計で薬剤師全体の年代構成を確認したうえで、年代別・ブランクや復職・子育てや性別・年収やライフプラン・定年後という切り口で記事を整理しました。
このページでわかること
- 公的統計で見る薬剤師の年代構成と、職場ごとの平均年齢
- 20代から60代まで、年代別の転職ガイド一覧
- ブランク・復職に関する記事
- 子育て・女性・男性の働き方に関する記事
- 年収・ライフプランから逆算して考える記事
- 定年後・シニア世代の働き方に関する記事
数字で見る薬剤師の年代構成
まず、自分がどのあたりに位置しているかを把握しておくと、転職の判断がぶれにくくなります。厚生労働省「令和6年医師・歯科医師・薬剤師統計」（2025年12月23日公表）によると、令和6年12月31日現在の届出薬剤師数は329,045人、うち女性は203,979人で62.0パーセントを占めます。
年齢階級別にみた薬剤師数
出典：厚生労働省「令和6年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」（令和6年12月31日現在）。届出薬剤師全体の平均年齢は46.9歳です。
注目したいのは、40歳以上が全体の62.9パーセントを占めるという点です。「40代を過ぎると転職が難しい」と言われがちですが、母集団の6割以上は40代以上であり、その多くが現役で働いています。年齢そのものより、その年代で何を求められるかを理解しているかどうかが分かれ目になります。
職場によって年齢構成はまったく違う
同じ統計を施設の種別で見ると、平均年齢と最も多い年齢層が職場ごとに大きく異なることがわかります。年代に合った職場を選ぶうえで、これは重要な手がかりです。
出典：厚生労働省「令和6年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」表16。
病院は平均42.5歳と最も若く、診療所や介護保険施設は60歳から69歳が最多層です。「その年代の人が実際に多く働いている職場」を選ぶと、転職後に浮きにくく、定着しやすくなります。職場ごとの仕事内容や人数構成は、下のリンク先で7つの職場を横並びで比較しています。
「もう何歳だから厳しいかも」と感じている方ほど、この年齢構成の表を見てみてください。薬剤師は40代以上が6割を超える職種です。年代を問わず働き口はありますが、年代ごとに刺さるアピールが違うだけだと私は考えています。20代なら伸びしろ、40代なら現場を回す力、というように、同じ経歴でも見せ方を変える必要があります。
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年代に合う求人を、まとめて比べたい方へ
年代別の求人の出方は、転職エージェントによって差が出ます。まずは複数社を比べて、自分の年代の求人がどれだけあるかを確認してみてください。
薬剤師転職エージェントの比較を見る【年代別】転職ガイド一覧（20代から60代）
まずは自分の年代の記事から、評価されるポイントと進め方を確認してください。下の早見表は、各記事の内容をもとに当サイトが年代ごとの論点を整理したものです。
※この早見表は当サイトが各記事の内容をもとに整理したもので、公的な基準ではありません。実際の評価は職場によって異なります。
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年代の記事を1本読んだら、次は「転職の流れ」を確認しておくと動き出しが早くなります。年代によって在職中の調整のしやすさが変わるため、逆算してスケジュールを組むのが結局いちばん近道です。
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【ブランク・復職】離職期間がある方向けの記事
出産・育児・介護・体調不良・異業種への転身など、離職期間が生じる理由はさまざまです。ブランクの長さそのものより、その期間をどう説明し、復職に向けて何を準備したかのほうが見られます。
復職の面接で効くのは、「ブランク中に何もしていなかったわけではない」と示せる材料です。研修受講の記録、薬事情報の勉強、処方箋の読み直し。小さくても構いません。空白を埋める言葉ではなく、行動の記録を用意しておくと、話の説得力がまったく変わります。
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【子育て・両立・性別】働き方に関する記事
薬剤師は女性が62.0パーセントを占める職種で、薬局・医療施設に従事する薬剤師に限ると女性は65.1パーセント、50歳から59歳の層では70.4パーセントに達します（厚生労働省「令和6年医師・歯科医師・薬剤師統計」）。子育てや介護と両立しながら長く働ける職場を選べるかどうかが、キャリア全体を左右します。
育児休業の取得状況（全産業）
厚生労働省「令和7年度雇用均等基本調査」（令和8年7月31日公表）によると、育児休業取得者の割合は女性88.3パーセント、男性50.9パーセントで、男性の取得率は調査開始以来はじめて50パーセントを上回りました（令和6年度は女性86.6パーセント、男性40.5パーセント）。
また、管理職等に占める女性の割合は部長相当職9.2パーセント、課長相当職13.2パーセント、係長相当職20.9パーセントとなっています。求人票で制度の有無を見るだけでなく、その職場で実際に取得した人がいるかを面接や職場見学で確認してください。
両立のしやすさは、制度の有無ではなく直近3年で実際に使った人がいるかで判断してください。「育休の実績はありますか」ではなく「直近で育休を取られた方は何人いますか、復帰後はどんな勤務ですか」と聞くと、実態がはっきり見えます。
【年収・ライフプラン】お金の時間軸から考える記事
年代の悩みは、多くの場合お金の悩みと結びついています。厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」をもとに算出すると、一般労働者として働く薬剤師の平均年収は566万7,900円です（きまって支給する現金給与額の12か月分に、年間賞与その他特別給与額を加えて算出）。
ただしこれは全年代の平均であり、20代と50代では水準がまったく違います。今の年収が高いか低いかは、全体平均ではなく同年代の相場と比べて判断してください。
年収は年代だけでなく地域でも大きく変わります。同じ経験年数でも、都市部と地方では提示額に差が出ることがあります。年代別の相場と地域別の相場、両方を見てから判断してください。
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【定年後・シニア】60代以降の働き方
前掲の統計のとおり、60歳から69歳の薬剤師は45,964人（14.0パーセント）、70歳以上も19,986人（6.1パーセント）が届出をしています。診療所や介護保険施設では60歳から69歳が最も多い年齢層です。60代以降も働き続ける選択肢は、実際に広く存在します。
制度面で押さえておきたい3点
1つ目。高年齢者雇用安定法により、事業主には65歳までの雇用確保措置（定年制の廃止・定年の引上げ・継続雇用制度の導入のいずれか）が義務づけられています。厚生労働省「令和7年高年齢者雇用状況等報告」（令和7年12月19日公表）によると、実施済みの企業は99.9パーセントです。
2つ目。継続雇用の対象者を限定できる経過措置は令和7年3月31日で終了し、令和7年度からは希望者全員の65歳までの雇用確保が全面的に義務づけられています。以前のように基準で選別されることは、原則としてなくなりました。
3つ目。70歳までの就業確保措置は努力義務にとどまり、実施済みの企業は34.8パーセントです。定年年齢の内訳は60歳が62.2パーセント、65歳が27.2パーセント、定年制の廃止が3.9パーセント。65歳より先を見据えるなら、応募先の定年年齢と70歳までの制度の有無を必ず確認してください。
60代の転職相談で多いのが、「今の職場で再雇用されるほうが安心なのでは」という迷いです。判断材料は、再雇用後の勤務日数・時給または月額・担当業務の3点を、書面で出してもらえるかどうか。数字が出てはじめて、外の求人と比べられるようになります。
体験談で読む年代別のリアル
統計だけでは見えない、実際の判断の過程をまとめた記事です。
状況別・まず読むべき記事の選び方
どこから読めばよいか迷ったときの目安です。
よくある質問
まとめ
- 届出薬剤師329,045人のうち、最多層は30歳から39歳（25.4パーセント）、40歳以上が62.9パーセント。年齢だけで諦める必要はない
- 平均年齢は職場ごとに差があり、病院42.5歳・薬局46.8歳・診療所58.4歳・介護保険施設59.7歳。年代に合う職場を選ぶと定着しやすい
- 年収は全体平均566万7,900円ではなく同年代の相場と比べる
- 両立のしやすさは制度の有無ではなく直近の取得実績を人数で確認する
- 65歳までの雇用確保措置は99.9パーセントの企業が実施済み。65歳より先を見据えるなら定年年齢と70歳までの制度を確認する
年代やライフステージによって、転職で重視すべきポイントは変わります。まずは自分の状況に近い記事から読み進めてください。職場のタイプそのものを迷っている段階であれば、薬剤師の転職先一覧で7つの職場を比べるところから始めるのがおすすめです。
本ページで参照した主な出典
- 厚生労働省「令和6年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」（2025年12月23日公表、令和6年12月31日現在）
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（一般労働者・職種別）
- 厚生労働省「令和7年度雇用均等基本調査」（令和8年7月31日公表）
- 厚生労働省「令和7年高年齢者雇用状況等報告」集計結果（令和7年12月19日公表）
※本ページの情報は2026年9月時点のものです。統計・制度は更新や改正により内容が変わる場合があります。年代別の早見表は当サイトが各記事の内容をもとに整理したもので、公的な基準ではありません。平均年収は「きまって支給する現金給与額」の12か月分に「年間賞与その他特別給与額」を加えて算出したもので、実際の支給額とは異なります。各記事の詳細情報および時点は、リンク先の本文をご確認ください。
